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ドイツ銀行が破綻する次のリーマンショックに備えて、いまある金融資産はどこに退避すべきなのだろうか?

いつの時代も備えあれば憂いなしです。 

次の金融危機が起きる前にどのような対策をしますか?

 

そう思ったキッカケはメルマガ高城剛未来研究所から。

 

ドイツ銀行は、名前からするとドイツの中央銀行に思えますが(そちらは、ドイツ連邦銀行)、実際は市中銀行であり、しかし、欧州有数のメガバンクであることは間違いありません。
ここ数年の業績不振から、筆頭株主が中国の海南集団になっており(バックは、王岐山)、海南集団も不振が伝わりますが、中国ということもあって実態がつかめません。

このような現状を鑑み、メルケル政権が表に裏にドイツ銀行をサポートしてきた経緯があります。
しかし、そのメルケル政権の行方も怪しくなってきました。
もともと不安定だった第四次メルケル連立政権は、辛勝した選挙から発足まで半年を費やし、現在も移民を巡る対立によって、崩壊に直面しています。

もし、このままメルケル政権が崩壊すると、ドイツ銀行を支える後ろ盾が不安定になり、同時に中国経済がさらに悪化すれば、中国の後ろ盾もなくなり、ドイツ銀行は破綻、もしくは、それに近い状態に向かいます。

昨年からの株価の動きは、2007 年から2008年のリーマンブラザースとそっくりです。

https://www.zerohedge.com/sites/default/files/inline-images/bank-619x400.jpg?itok=5sK2EkDU

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もし、中国経済が悪化し、ドイツ銀行が破綻すれば、21世紀の世界恐慌に向かいます。
米国トランプ政権が、それを睨んでモンロー主義のような関税による壁を立てているとすれば、事態はなおさら深刻です。
なぜなら、貿易戦争に見える米国の高関税は、実は世界経済が破綻することを前提に進められている可能性もあるからです。

2018/06/29 高城未来研究所「Future Report」Vol.367

 

この記事では、今後に起きるであろう世界経済破綻の可能性を紐解いていきます。

まずはドイツ銀行を見ていきましょう。

 

ドイツ銀行の不振 

ドイツ銀米部門がストレステスト不合格、内部管理に不備-FRB - Bloomberg

ドイツ銀行株、最安値に接近 中国大株主の処分売り警戒 :日本経済新聞

FRB資本計画審査、ドイツ銀米子会社を却下 :日本経済新聞

 

ドイツ銀の筆頭株主は中国の海航集団であり、海航集団も経営危機に陥っており大規模な業務再編の最中にある。つまり、共依存の関係にあるともいえるのだ。

【高論卓説】信用不安が広がるドイツ銀行 共存の大株主・中国企業も経営危機 (2/2ページ) - SankeiBiz(サンケイビズ)

ドイツ銀行も中国の海航集団も、 一蓮托生の共存関係のため、どちらかが倒れれば共倒れになります。

  

ドイツ銀行の筆頭株主 海航集団 

海航集団は中国の海南航空を傘下に持つ会社で、大掛かりな投資をし、一時はヒルトンの株式などを保有していました。

しかし、抱える債務が膨張して資金繰りに困っています。 

規制当局への届け出によれば、HNAが保有するドイツ銀の議決権は9.2%と、従来の9.9%から低下した。

海航集団:ドイツ銀行株の保有減らす-今後も「重要」な株主と表明 - Bloomberg

 

ドイツ銀行の大株主である中国の海航集団(HNAグループ)は、2月の段階では同行への出資比率をさらに引き下げる計画はないとしていたが、その約2カ月後に持ち分をさらに減らした。海航集団は本国での資金繰りに対処するため、160億ドル(約1兆7240億円)の調達を目指している。

ドイツ銀への出資比率を7.9%にさらに下げ、2月に続き-中国の海航 - Bloomberg

 

欧州金融大手ドイツ銀行の株価が低迷している。欧州景気の拡大にブレーキがかかり、財務基盤の弱さが改めて意識された。大株主である中国複合企業の資金繰り不安も逆風になっている。

ドイツ銀行株、最安値に接近 中国大株主の処分売り警戒 :日本経済新聞

  

高城剛は2018年の秋に大きな動きがあると予想している

今週は、金融関係者の間で「破綻確率50%」と言われる、ドイツ銀行につきまして、私見たっぷりにお話ししたいと思います。

すべての原因は2000年代初頭のユーロバブルと、その崩壊にあります。
通貨ユーロの登場によってユーロバブルが起きて崩壊し、その後ギリシャをはじめとする南欧諸国が苦しんだのは多くの人々が知るところですが、ドイツも無傷ではありませんでした。
ドイツ銀行という名がドイツの中央銀行(=ドイツ連邦銀行)を指しているように思えますが、実は民間銀行で、ただし、その規模は桁違いなことは確かです。

まず、現在抱えるデリバティブ残高が、日本円にして8000兆円あります。
これは全世界のGDPを超える金額で、ドイツGDPの20年分と同じです。
その上、多くの起訴を抱えており、数年前にこのコーナーでお話ししましたように、LIBOR(ロンドン市場においての銀行間取引金利)で不正を行っていたことが明るみに出て、莫大な賠償請求がきています。

なかでも、米国司法省はドイツ銀行に科すモーゲージ担保証券(MBS)の不正販売問題をめぐる罰金について、当初科すとしていた最大140億ドルから54億ドルに大幅に削減することで合意するとされていましたが、今週交渉決裂したことが明らかになりました。

この話は、2008年リーマンショック前の2000年代初頭に戻ります。
当時、サブプライムローン(お金を持っていない人にお金を貸し、住宅を売りつける方法)を使い、さらにそれを担保にまた貸し付けて住宅を買わせるモーゲージ担保証券(MBS)を、詐欺同然だとわかっていながら売りつけたことにより、最終的にリーマン・ブラザーズが破産して世界は大混乱に陥りました。

そこで、米司法省は大手銀行が住宅ローン担保証券(MBS)を不適切に販売したゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレー、シティグループなど大手銀行を相手に民事訴訟を起こしました。
すでに、モルガン・チェースは1兆3000億円、シティグループは7000億円、ゴールドマン・サックスは5000億円を米司法省に支払うことで合意しています。

そして先月、9月中旬にドイツ銀行が1兆4000億円を米国司法省に支払わねばならないことが明らかになりました。
ドイツ銀行は、欧州だけでなく米国でもビジネスを多く手がけていたからで、しかし米国司法省との交渉により、減額できると見込んでいました。
しかし、今週その交渉は破談したのです。

また、ドイツのメルケル首相は、先月末にドイツ銀行を救済しないと明言しました。
これは選挙が近いこともあっての発言で、真意は定かではありませんが、地方選挙の惨敗を見る限り、救済している場合ではないように思います。

なにより、EUでは2016年1月からベイルイン条項が発動しました。
ベイルイン条項とは銀行が危なくなったら政府が簡単に助けず、銀行にお金を預けている人が先に損をするというルールです。
簡単に言えば、預金封鎖です。

ここで日本のバブル崩壊を振り返ってみたいと思います。
日本のバブル崩壊がはじまったのは、1990年3月の総量規制からです。
その後、1997年末から98年にかけて、長銀をはじめとする多くの金融機関がつぶれていきます。
この間8年ほどあり、2008年のリーマンショックから考えると、そろそろ大きな金融機関が破綻する頃と考えられなくもありませんし、法的には破綻しなくとも、事実上破綻同然になるかもしれません。

また、いまから二ヶ月ほどの前の8月末から9月頭にかけて、ドイツ政府とチェコ政府は、国民に10日分の水と食料を備蓄するよう公的なアナウンスをしましたが、その真意は定かではありません。
同じく、ドイツはでは家庭用の金庫が突如売れ始めています。

欧州を発火点とし、いつどこでなにが起きるかわかりませんが、ドイツ政府をはじめとする様々なアナウンスを聞くかぎり、「自分の身は自分で守る」時代に突入したことは確かな事実です。
表面化してもしなくても、この処理次第で世界は一変するでしょう。

2016/10/14 高城未来研究所「Future Report」Vol.278

 

全世界のデリバティブ残高は、全世界GDPの7倍にあたる6京3千兆円で、ドイツ銀行のデリバティブ残高はその1割以上の6,840兆円もあります。
さらに、メルケル首相は、ドイツ銀行を絶対に救済しないと何度も明言しています。 

2016/12/23 高城未来研究所「Future Report」Vol.288

 

「海航集団」の経営難が問題なのは、世界的に余波があまりに大きい点にあります。
そのひとつが、ドイツ銀行です。
実は、ドイツ銀行の筆頭株主が「海航集団」で、およそ一年ほど前にドイツ銀行の資本増強に応じたばかりです。
その後も株式比率を高め、現在、10%を超える保有高があります。
そのほかにも「海航集団」は、大手ホテルチェーンの「ヒルトン」なども所有しています。

現在、海航集団は債務返済の流動性逼迫を回避するため、1-6月に約1兆7300億円相当の売却を目指すつもりのようですが、これが進めば、世界中に余波が起きるのは間違いありません。
いままで、高値で飛ぶように売れていたのに、突然セール価格になってしまうようなことが頻繁に起きるからです。
しかも、まだ現在は日本の大手金融機関が連鎖的に経営破綻したのような国家のターニングポイントとなるような出来事が、中国では起きていません。

もし、歴史のサイクルが同じように時を刻むのなら、中国に歴史的な日が訪れるのは、2020年代早々ということになります。
残された時間は、あとわずかしかありません。

2018/02/09 高城未来研究所「Future Report」Vol.347

 

もし、江沢民一派が本格的に失脚し、利権だった香港が揺れ、また、トランプによってウォール街(グローバルユダヤ)からシオニストに中心が移れば、世界的に金融システムが大きく揺れ動きます。

今月、リーマンショクのあとに策定された金融法ドッド・フランク法の見直しが行われ、大手銀はロビー活動にかかわらず、期待していた多くの都合の良い変更得られず、経済ニュースのブルームバーグは、「ウォール街が珍しく敗北か」との見出しを載せています。

2018/03/23 高城未来研究所「Future Report」Vol.353

 

▽Q.7▼▽
高城さん、貴重な情報を読者に届けていただき感謝しております。
札幌の医療機器ディーラーで働く40歳男性です。
早速ですが2018年の秋からどのような変化が起きると考えていらっしゃいますか?
私は、
1.中国の海航集団の破綻が原因で香港発の中国バブル崩壊が始まる。
(王岐山が江沢民に狙われる?)影響で日本も不動産バブル崩壊。日銀のETF買い入れの限界で株価の暴落。
2.アメリカの長期金利が3パーセントを超えるのをスタートに暴騰が始まる。
日本の長期金利をETF買い入れをやめたお金で安定させようとするが無駄に終わる。
そして先進国が刷りまくっていたマネーが暴走を始め出すの2パターンを予想しております。
そもそも政府によるETF購入の禁じ手は副作用が大きく出口戦略をどうす るつもりなのでしょうか?

 

【 A 】
数ヶ月前にお話しました破綻間近とみられる中国の巨大企業「海航集団」は、案の定、ヒルトンの株式を売却しましたね。
本命は、ドイツ銀行の株式売却だと思いますが、これが、次の大きな暴落の引き金になる可能性は否めません。
また、江沢民一派の失脚から、牙城だった香港市場も荒れることが予測されます。
香港一の富豪で、江沢民の親友だった李嘉誠は、早々に引退宣言を行いました。
皆、香港から逃げ始めています。
ちなみに、「政府によるETF購入の禁じ手は副作用が大きく出口戦略」など、まったく考えていないと思いますよ。
政権維持のための施策ですから。
ジワジワと苦しくなって、突然ズドンと来るでしょうね。
解決策は皆無です(内緒ですよ!)。

2018/04/13 高城未来研究所「Future Report」Vol.356

 

我々は世界恐慌が来ることを前提に対策を打った方が良い

 

▽Q.18▼▽
・・・前略・・・
ドイツ銀行の7000兆円デリバティブ取引の問題、全く報道されないギリシャ問題。
ドル高も異様な速さで進み、アメリカの長期金利は上昇。(1月20日以降はドル安?)
日本の長期金利は国債発行額は増加なのに、長期金利は低い。(日銀のコントロールが上手い?)
多くの先進国が通貨を刷りまくっているのに物価は上昇せず。(日本の物価が特に上昇しません)
今、このいびつな変化にいち早く気づいた人日本人はどのような行動をとっていますか?
もう一人の自分を作り海外に大事なものを移しているのですか?(マルタ・セントルシア・アンティグアバーブダ・キプロスを含む国に)
2017年の世界情勢を高城さんはどのようになるとお考えか教えてください。

 

【 A 】
現在、米国では史上最大の高級住宅バブルが破裂しそうです(goo.gl/WeybOR)。
日本は、一部上場企業の株を政府が買い続けたことによって、多くの企業の筆頭株主になり、もはや国有化同然のあたらしい社会主義のようにも見えます。
中国は、記録的な資金供給量で(goo.gl/p9k0a8)、ここ数週間「世界の俯瞰図」でお話ししましたように、欧州の金融機関はドミノ倒し直前です。
僕は、以前より本格的悲劇がはじまるのは2018年からだと考えており、ですのでご質問の「2017年の世界情勢」は、その一年前の「最後の準備期間」となるでしょう。
その際、こんな時代に、いったい何に価値を置くのか?
資産を分散し保全するのか、それとも大きな変化をチャンスと考え、行動に移す準備をするのか、いや、いままでの価値観や生活と一切縁を切り、まったくあたらしい生活へとシフトしようとするのか。
それは、人によって様々です。
現在の個々の環境もあるでしょう。
ただし、誰もが自問することが大切な時です。
周囲に流されてはいけません。
自己と徹底的に対話し、今後20年の計を立てる必要があります。
それこそが2017年という一年だと、僕は考えているのです。
お互い、良い年にしましょう!

2017/01/06 高城未来研究所「Future Report」Vol.290

 

とあるように、破綻することを前提に動いた方がいいと思います。様々な金融資産に分散投資するのもありですし、自分のスキルを磨いて写真や動画編集をできるようになるのもありです。

経済破綻した場合はサプライチェーンも滞りますので、食料を自分で確保するために畑を買って耕すのもありです。

とにかく、既存の価値観が全てぶっ壊れるインパクトが次の世界恐慌時にはありそうです。

いまから備えましょう。

 

改めてこちらの本を読みたいと思います。